地震でガスが止まったら？マイコンメーターの復帰手順と安全の死角

結論から言うと、止まります。マイコンメーターは震度5相当（およそ200〜250ガル）の揺れを感知すると、内蔵の弁を閉じてガスを自動で遮断します。

ただし、ここに大事な条件があります。メーターが止められるのはメーターより先（家の中側）だけです。メーターより手前の配管──道路からの引き込み管や、大きな建物なら地下や天井裏を走る主配管──は、マイコンメーターの守備範囲の外にあります。

この記事では、まず止まったガスを自分で戻す手順を先に整理し、そのうえで「メーターがあるのに、なぜ漏れることがあるのか」という安全装置の限界を見ていきます。

地震でガスが止まったときの復帰手順

地震のあとガスが使えなくなったとき、多くの場合はメーターが自分を守るために止まっているだけで、 ガス会社を呼ばなくても自分で戻せます。ただし戻してはいけない場合があるので、 まずそこから確認してください。

先に確認｜復帰させてよい場合と、絶対に触ってはいけない場合

今の状況	どうするか
ガス臭い／異臭がする	復帰させない。 窓を開け、元栓を閉め、換気扇や電気のスイッチには触らずにガス会社へ連絡
建物が傾いた・壁や床にひびが入った	復帰させない。 配管が損傷している可能性があるためガス会社の点検を待つ
ガス機器や配管が移動・転倒した	復帰させない。 接続部が外れている可能性がある
見た目に異常がなく、においもしない	下の手順で復帰させてよい

復帰の手順は5つ。押したあとの3分がポイント

1. すべてのガス機器を止め、器具栓を閉じる（給湯器などは運転スイッチを切る）
2. メーターの復帰ボタンのキャップを、手で左に回して外す
3. 復帰ボタンを奥までしっかり押し、表示ランプが点灯したらゆっくり手を離す
4. キャップを元に戻す
5. 3分以上待つ。ランプの点滅が消えたら復帰完了

3分待つ理由は、メーターがこの間に配管の漏れを自己点検しているからです。 待ちきれずにコンロをつけると、メーターが「漏れている」と判断して もう一度遮断してしまいます。急いでいるときほど、ここで失敗しがちです。

3分待ってもランプの点滅が消えない、あるいは何度やっても止まってしまう場合は、 配管や機器側に本当に異常がある可能性があります。 その場合は自分で繰り返さず、ガス会社に連絡してください。 LPガス（プロパン）と都市ガスで手順に大きな違いはありませんが、 連絡先はボンベやメーターに貼られたシールに書かれています。

マイコンメーターは何を、どこまで守っているのか

「地震ならガスは止まる」という安全神話には、実は技術的な条件と限界があります。ここを整理してみます。

感震遮断の仕組み

マイコンメーターは内部に感震器とマイクロコンピュータを搭載しており、震度5相当以上、加速度にしておよそ200〜250ガル以上の揺れを感知すると、内蔵の遮断弁を作動させます。異常な流量や長時間の連続使用、配管内圧力の急な低下を検知した場合にも自動で遮断する設計です。ただし、震度は地表の観測点で測られる数値であり、建物の階数や地盤の特性、メーターの固定状況によって、実際にメーターが受け取る加速度は地点ごとに異なります。また一部の仕様では、地震発生時にガスを全く使用していない状態であれば、感震器が反応しても不要な遮断を行わない設計も採用されています。そのため「震度5の地域だから、すべてのメーターが一斉に止まった」とは限りません。

守備範囲は「メーターより下流側」だけという事実

決定的な限界は、マイコンメーターが物理的に止められるのは「メーターの設置位置より下流側」、つまりテナントや家庭内の配管に限られるという点です。メーターより上流側、バルク貯槽から調整器、建物への引き込み管、建物内の主配管といった区間は、マイコンメーターの遮断機能の対象外です。この区間を守るには、バルク貯槽直近の緊急遮断弁や、配管全体を監視する上位システムが別途正常に機能する必要があります。つまり「メーターがある＝安全」というイメージと、実際に守られている範囲には大きな差があります。大空間と複雑な配管網を持つ大型商業施設では、配管が天井裏や床下のピット、専用のパイプシャフトに隠蔽されることが多く、これらは日常的に人が立ち入らない閉鎖空間です。空気より重いLPガスが漏れた場合、換気設備が止まっている限り自然に抜け出すことはなく、気づかないうちに「大きな可燃性ガスのプール」を形成しうる点も重要な論点です。大型商業施設では、バルク貯槽から各テナントまでの配管の総延長が数キロメートルに及ぶこともあり、監視対象外となる区間そのものが家庭よりはるかに長くなる点も見逃せません。

郡山の事故データから保護範囲を試算してみた

数字で確認してみようと思い、2020年に福島県郡山市で起きた飲食店爆発事故のデータを使って試算してみました。この事故では約59立方メートルのLPガスが漏洩したと推定されています。LPガスの爆発下限界濃度は空気中でおよそ1.8%です。仮にこの59立方メートルが200立方メートル程度の閉鎖されたバックヤードに滞留したとすると、濃度は59÷200で約29.5%にもなります。500立方メートルの空間でも59÷500で約11.8%、1000立方メートルでも59÷1000で約5.9%と、いずれも爆発下限界の1.8%を大きく上回る計算になります。この試算から、閉鎖空間ではかなり広い範囲でも爆発可能な濃度に達しうることが分かります。ちなみに郡山の事故では、厨房シンク下を通るSGP配管(いわゆる白管)がコンクリート面に直接接触していたことで著しく腐食し、そこから漏洩が起きたと推定されています。漏洩量がメーターの異常検知アルゴリズムの範囲内だったのか、設定の問題だったのかは明らかにされていませんが、結果としてメーターによる自動遮断は行われませんでした。配管の経年劣化と、メーターの検知範囲の死角。この2つが重なったときの怖さが数字で見えてきます。

LPガスと都市ガス、性質の違いを比較する

報道では「都市ガスではなくLPガスが引火した可能性」が指摘されていますが、両者の物理的な違いを整理しておく必要があります。

比べる点	LPガス（プロパン）	都市ガス（メタン主体）
空気に対する重さ	約1.5〜2.0（重い）	約0.55〜0.65（軽い）
漏れたら溜まる場所	床下・地下ピット・排水溝など低い所	天井付近・吹き抜けの上部
爆発下限界濃度	約1.8〜2.1%	約5.0%
発熱量	約99MJ/m³	約45MJ/m³
供給のかたち	敷地内のタンク・ボンベで自立	広域の導管網に依存
災害時の強み	周囲が停止しても個別に使える	設備が無事なら供給は安定
災害時の弱み	自分の設備が壊れると大量に漏れうる	導管被災時は復旧に数週間〜数か月

比重と滞留場所の違い

LPガスはプロパンが主成分で、空気に対する比重はおよそ1.5〜2.0と重く、漏れると床下や地下ピット、排水溝といった低い場所に滞留しやすい性質があります。一方の都市ガスはメタンが主成分で比重はおよそ0.55〜0.65と空気より軽く、漏れても天井付近や吹き抜けの上部へ拡散しやすいとされています。

爆発下限界という数字の意味

LPガスの爆発下限界濃度は空気中でおよそ1.8〜2.1%、都市ガスはおよそ5.0%とされています。数字だけを見るとLPガスの方が低い濃度で爆発しうることになりますが、発熱量はLPガスが約99MJ/m³、都市ガスが約45MJ/m³とLPガスの方が高く、単純に「どちらが安全か」を一言で語ることはできません。私はこの2つの数字を並べてみて、「爆発しやすさ」と「燃えたときのエネルギーの大きさ」は別の指標であり、どちらか一方だけを見て安全・危険を判断するのは早計だと考えるようになりました。

災害時の強みと弱みを整理する

都市ガスは広域の導管網に依存するため、大地震で導管が広範囲に被災すると復旧に長い時間がかかります。地域全体をブロック単位で供給停止し、1軒ずつ安全確認をしながら再開していく必要があるため、過去の大地震では復旧に数週間から数ヶ月を要した事例も報告されています。LPガスは敷地内のタンクさえ無事なら個別に自立して稼働できる強みがある一方、設備自体が被災すると施設内で大量のガスが漏洩するリスクを抱えています。私はこの整理を通じて、ガスの種類そのものよりも、設備の耐震設計と維持管理の方が本質的な論点だと感じました。実際、病院や大型商業施設ではLPガスのバルク貯槽やガスヒートポンプ、コージェネレーションシステムを導入し、災害時のエネルギー自立性を高める事例が増えています。イオンモール熊本も2016年の熊本地震で液状化などの被害を受けた経験から、災害拠点としての機能維持を目的に強靭な供給システムを構築していたと考えられます。

安全装置があっても漏れる4つのシナリオ

安全装置が規定通りに設置され、正常に作動したとしても、時間差で爆発に至るシナリオは工学的に複数考えられます。

上流側配管の破断という盲点

バルク貯槽から各テナントのマイコンメーターに至るまでの主配管が、建物の激しい揺れで破断した場合、この区間はマイコンメーターの監視対象外です。バルク貯槽側の緊急遮断弁が何らかの理由で作動しなければ、タンク内の大量のガスが漏れ続けることになります。地盤の液状化や不同沈下が起きた場合には、建屋の基礎と屋外地盤との間に相対的なズレが生じ、引き込み配管の立ち上がり部分が引張応力で破断するというシナリオも工学的に想定されています。

緊急遮断弁の不完全閉鎖という可能性

緊急遮断弁は非常に堅牢な安全装置ですが、広域停電により非常用電源への切り替えに失敗したり、配管の変形や弁座への異物の噛み込みが起きたりすると、弁が完全に閉じきれず微量なガスが漏れ続けるリスクがあります。

停電による監視・換気機能の喪失

ガス漏れ警報器や換気ファンは、停電時に非常用電源が枯渇・作動不良を起こすと機能を失う可能性があります。特に機械換気が止まると、漏れたガスが排出されずに滞留し続ける環境が作られてしまいます。さらに、各所の遮断弁が正常に閉鎖してタンクからの新規供給が絶たれたとしても、数キロメートルに及ぶ配管網の内部には加圧された状態のガスが残存しており、遮断後もこの残存ガスが大気圧になるまで漏れ出し続ける可能性がある点も、見落とされがちな論点です。私はこの4つのシナリオを整理してみて、「安全装置がある=絶対に漏れない」ではなく、「安全装置があっても、なお漏れうる経路がある」という前提で考える必要があるのだと理解しました。

事例｜イオンモール熊本で何が起きたのか

安全装置の限界を考えるうえで参考になるのが、2026年7月28日の熊本地方の地震で起きたイオンモール熊本の爆発です。原因は調査中ですが、分かっている範囲で整理します。

地震から1時間後という「間」が示すもの

16時27分頃に地震が発生し、17時00分には全員の屋外避難が確認されました。ところが爆発が起きたのは、そこからさらに約50分後の17時50分です。この事故では3名の方が亡くなっています。

私が注目したのは、この1時間以上の空白でした。揺れのエネルギーで直接発火するなら、数分以内に爆発が起きるはずです。時間が空いたということは、配管の亀裂から可燃性ガスが少しずつ漏れ続け、換気の乏しい空間に溜まっていったことを示唆します。

現場付近では異臭が確認されており、テナント厨房のLPガス設備の損傷が有力視されています。ただし他の可燃性物質の関与が排除されたわけではなく、漏洩箇所がバルク貯槽・配管・調整器・厨房機器の接続部のどれなのかも検証が続いている段階です。

ここで大事なのは、揺れの数十秒だけで事故が完結していないという点です。メーターが正常に遮断していたとしても、その守備範囲の外で漏れ続ければ、時間差で危険な濃度に達しうる。この構図が、次に見る「限界」の話につながります。

法令の基準と、これからの安全対策

最後に、現行の法令基準と今後の課題を整理します。地震の後は、私たち自身の安否確認の手段を見直すこともあわせて考えたいところです。

液石法・高圧ガス保安法が求める基準

液化石油ガス法や高圧ガス保安法では、一定規模以上のバルク貯槽に緊急遮断装置の設置を義務付けています。配管や支持構造物についても、高圧ガス保安協会の耐震設計基準に基づき、大地震を想定したレベルの地震動に耐える設計が求められており、地盤の液状化対策も基準に含まれています。消防法においても、延べ面積1万平方メートル以上の大型商業施設には防火管理者の選任や消防計画の作成が義務付けられており、2007年の法改正以降は大規模地震対策を盛り込んだ計画の策定が必須とされています。制度としての備えは、決して手薄ではありません。それでも想定を超える地盤の変状や揺れが起きれば配管は破断しうる。基準を満たしていることと、実際に被災を防げることはイコールではないのが工学の現実です。

2016年の教訓とその限界

当該施設は10年前の熊本地震でも液状化等による被害を経験しており、長期間の復旧・耐震改修工事を経て営業を再開した経緯があります。しかし今回の地震による揺れや地盤の変状が、過去の改修で想定していた範囲を超えていた可能性は否定できません。阪神・淡路大震災や東日本大震災でも、配管破断によるガス漏洩や通電火災が同時多発しました。その教訓からマイコンメーターの普及や、揺れを吸収しやすいポリエチレン管への移行が進んできた経緯があります。それでもなお事故は起きうる、ということです。

今後必要となる設備改善

今後は、バルク貯槽から各テナントに至る主配管の区間にも漏洩検知システムを配置し、異常時にバルク貯槽直近の元弁を自動で遮断する仕組みや、停電時にも機械的に作動するフェイルセーフ型の遮断弁の標準化が課題になると考えられます。また、LPガス供給事業者側でも、遠隔監視システムを活用してバルク貯槽の残量や圧力異常、メーターの遮断状況をリアルタイムに把握し、危険性の高い施設に一斉遮断信号を送れるようなIoTネットワークの構築が求められていくと私は考えています。配管図面やリスク情報を平時から消防機関と共有しておくことも、災害時の初動を支える備えになります。こうしたハードとソフトの両方が揃って初めて、LPガスの「災害に強い」という強みを安心して活かせます。なお地震のあとは、設備の確認と並行して家族の安否確認の手段も決めておきたいところです。

→ LINE安否確認はなぜ表示される？171との違いと詐欺の見分け方

参考・出典

• 経済産業省「ガスメーター（マイコンメーター）の復帰方法」
  https://www.meti.go.jp/policy/safety_security/industrial_safety/sangyo/citygas/aikotobademinaoshitai/know/know2.html
• 日本ガス協会「ガスが止まったら」
  https://www.gas.or.jp/anzen/gas-stop/
• LPガス安全委員会「ガス漏れ、災害のときは」
  https://www.lpg.or.jp/disaster/disaster03.html

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よくある質問

Q. マイコンメーターはどんな仕組みで動いていますか？

内部の感震器が震度5相当以上、加速度にしておよそ200〜250ガル以上の揺れを感知すると、自動でガスを遮断する仕組みです。異常流量や長時間使用、圧力低下の検知でも作動します。

Q. なぜメーターより手前の配管は守られないのですか？

マイコンメーターが物理的に遮断できるのは、メーターより下流側(建物内・テナント内)の配管のみだからです。上流側の配管は、バルク貯槽直近の緊急遮断弁など別の仕組みで守る必要があります。

Q. LPガスと都市ガスは何が違うのですか？

LPガスは空気より重く低い場所に滞留しやすい一方、都市ガスは空気より軽く上に拡散しやすい性質があります。爆発下限界濃度や発熱量にも違いがあり、一概にどちらが安全とは言えません。

Q. 爆発下限界濃度とはどういう意味ですか？

空気中でそのガスが燃焼・爆発を起こしうる最低濃度のことです。LPガスはおよそ1.8〜2.1%、都市ガスはおよそ5.0%とされており、LPガスの方が低い濃度で爆発しうるとされています。

Q. 緊急遮断弁はどんな時に作動しますか？

地震などの異常な揺れを感知した際に、バルク貯槽から先へのガス供給を止める安全装置です。一定規模以上の貯槽には法令で設置が義務付けられています。

Q. 停電が起きるとガス設備の安全装置はどうなりますか？

警報器や電動遮断弁、換気ファンなどが非常用電源への切り替えに失敗すると、正常に機能しなくなる可能性があります。停電に依存しないフェイルセーフ設計の重要性が指摘されています。

Q. 大型商業施設はなぜLPガスを使うのですか？

都市ガスの広域導管網が被災すると復旧に長期間かかるのに対し、LPガスは敷地内のタンクが無事であれば非常用発電機などを自立して稼働できるためです。災害時のエネルギー確保が主な理由とされています。

Q. 2016年の熊本地震の教訓はどう活かされていたのですか？

イオンモール熊本は2016年の地震被害を受け、大規模な耐震改修工事を行っています。ただし今回の地震の規模や地盤の変状が、当時の想定を超えていた可能性は否定できません。

Q. 着火源として考えられるものは何ですか？

非常用発電機の起動時の火花や排気熱、停電復旧時の通電火災、照明や配電盤のスイッチ操作時の微小な火花などが可能性として挙げられていますが、現時点では特定されていません。

Q. 今後、法律や設備基準はどう変わっていく可能性がありますか？

主配管区間への漏洩検知システムの追加や、停電時にも作動するフェイルセーフ型遮断弁の標準化などが、今後の議論の対象になっていくと考えられます。