タピオカブームが終わってもゴンチャだけ伸び続ける理由とは

2018年から2019年にかけて日本中を席巻したタピオカブーム。あのころ行列に並んでいたお店の多くは、今ではすっかり姿を消してしまいました。タピオカ専門のフランチャイズ企業が経営破綻に追い込まれるケースが業界内で目立ったことも、まだ記憶に新しいのではないでしょうか。ところが、台湾発のティーブランド「ゴンチャ」だけは、既存店売上高が52ヶ月連続で前年を超えるという異例の成長を続けています。私も最初にこの数字を見たとき、「ブームが終わったのに、なぜ？」と単純に驚きました。この記事では、ゴンチャがタピオカブームの終焉を乗り越えられた背景を、経営体制の変化や数字のデータから整理していきます。

タピオカブーム終焉で外食業界に何が起きたのか

相次いだタピオカ専門店の倒産

タピオカブームは2020年以降の新型コロナウイルス感染拡大による外出自粛と、トレンドの陳腐化によって急速に終息しました。「comma tea（コンマティー）」を運営していた企業は2023年に破産開始決定を受けており、2019年11月期には約6億4,000万円あった売上高が、コロナ禍を経て2020年11月期には4億円程度まで落ち込んでいたことがわかっています。同様に、タピオカドリンクのフランチャイズ展開企業の倒産も相次いでおり、業界全体が大きな打撃を受けたことは各種報道からも確認できます。当時の世間の空気としては「タピオカブームは終わった＝ゴンチャも終わる」という見方が支配的でした。

なぜゴンチャだけが生き残れたのか

ところが実際には、ゴンチャだけがこの逆風を乗り越え、むしろブーム期を上回る成長を実現しています。私がリサーチをしていて最も印象に残ったのは、会員データに表れる「脱タピオカ」の傾向です。会員ランクが最も高い層のストレートティー注文比率は、駆け出しの会員層の実に3倍という数字になっており（12%対4%）、ブランドへの愛着が深まるほどタピオカというトッピングから離れていく構造が見て取れます。つまり、ゴンチャを深く好きになった人ほど、トッピングではなく、お茶そのものの味を求めるようになっているのです。この事実は、「タピオカ屋」というイメージとは裏腹に、ゴンチャが純粋な「お茶のブランド」として定着していることを裏づけています。

経営体制の転換—角田淳社長が仕掛けた「ティーカフェ化」

原田泳幸体制からの転換

ゴンチャジャパンは以前、日本マクドナルドやベネッセコーポレーションのトップを歴任した原田泳幸氏が牽引していました。急速なフランチャイズ展開による店舗数拡大が主眼に置かれていましたが、2021年2月に原田氏が不祥事により辞任。その後、元日本サブウェイ社長の角田淳氏が2021年10月に代表取締役社長兼CEOに就任したことが、ゴンチャにとって大きな転換点になりました。

角田氏は就任後、「Brewing Happiness（幸せを淹れよう）」というパーパスを掲げ、ゴンチャを単なるドリンクスタンドから「価値ある時間を提供するティーカフェ」へと進化させる戦略に舵を切りました。ターゲット市場も、狭いタピオカ市場から、コーヒーチェーンを含む約7,000億円規模のプレミアムカフェ市場全体へと広げています。

「Gong cha 2.0」構想と1.5名席

この「ティーカフェ化」を具体的な形にしたのが、次世代店舗構想「Gong cha 2.0」です。原宿神宮前店や秋葉原中央通り店などのコンセプトストアでは、テイクアウト中心だった従来の店舗設計を見直し、友人同士がおしゃべりしやすい距離感を意識した「1.5名席」を導入しました。あわせて、エッグタルトやパイナップルケーキといった台湾・中国の甘味「甜品」も全店で展開し、カフェとしての滞在価値を高めています。私はこの「席の設計まで戦略として作り込んでいる」という点に、単なる商品リニューアルとは違う本気度を感じました。

数字で見るゴンチャの強さ

420万人会員に見るパレートの法則

2025年5月にスタートしたファンプログラム「My Gong cha」は、短期間で420万人以上の会員を獲得しています。最大の特徴は、一度上がった会員ランクは利用頻度が落ちても永久に下がらないという設計です。この仕組みにより、全会員のうち上位ランク「マスター」以上は約35%にとどまるものの、この層だけで売上杯数の約8割を占めるという、いわゆるパレートの法則に近い構造ができあがっています。

1店舗あたりの売上を試算してみた

数字だけだとイメージしづらいので、私も公開データを使って1店舗あたりの売上規模を試算してみました。国内の店舗数はおよそ240店、直近1年間の来店客数はおよそ4,300万人という規模感が報じられています。

4,300万人 ÷ 240店舗 ＝ 1店舗あたり年間約17万9,166人

17万9,166人 ÷ 365日 ＝ 1日あたり約490人

客単価をドリンクの価格帯から保守的に650円と仮定すると、

490人 × 650円 ＝ 1日あたり約31万8,500円

31万8,500円 × 30日 ＝ 月商約955万円

という計算になります。実際に報道されている「月商900万〜1,000万円前後」というレンジともほぼ一致しました。テイクアウト比率が高く、火を使わない厨房設備で初期投資が抑えられていることを考えると、フランチャイズ経営として投資回収のしやすいビジネスモデルであることが、この試算からも見えてきます。直営店の比率はあえて全体の15〜20%程度に抑えられており、フランチャイズオーナーが優良な立地に出店しやすい体制を意図的に作っているというのも、成長スピードを支える構造だと感じました。

顧客の声を経営に活かすNPS経営という仕組み

年間10万件のレシートアンケート

ゴンチャは、単なる「満足度」ではなく「知人や友人に薦めたいか」というロイヤルティ指標（NPS）を経営の重要な指標に据えています。レシートに印字されたQRコードから回答すると、トッピング無料クーポンなどのインセンティブが提供される仕組みになっており、これによって年間10万件以上という膨大な顧客の声を集めています。

現場改善サイクルが接客品質を底上げする

集められた声は本部の一部門に留まらず、毎週集計されて全社および各店舗へフィードバックされる体制になっているとされています。清掃状況や接客態度、提供スピードといった現場の課題が可視化されることで、即座にオペレーション改善につながる仕組みです。私はこの「データを集めるだけで終わらせない」運用の徹底ぶりに、経営としての地に足のついた強さを感じました。

デジタル投資が生み出す成長の余地

LINEミニアプリと5カ国語セルフレジ

ゴンチャはLINEミニアプリによるモバイルオーダーや、日本語・英語・中国語・韓国語・ベトナム語に対応したセルフレジを導入しており、これによって売上が最大15%向上したというデータも報告されています。ピークタイムの行列という機会損失をデジタル技術で解消しつつ、インバウンド需要や多国籍な顧客層にも対応できる体制を整えている点は、単なる利便性向上を超えた成長戦略の一部と見ることができます。

セブン-イレブン限定ペットボトルという接点拡大

キリンビバレッジとの協業によって、「貢茶 黒糖烏龍ミルクティー」や「貢茶 ジャスミンミルクティー」といったペットボトル飲料をセブン-イレブン限定で展開しているのも、興味深い戦略です。店舗がない地域の潜在顧客にもブランドを届け、日常的な接点を作る狙いがあると考えられます。実店舗への集客だけに頼らない、複数チャネルでのブランド接点づくりが進んでいることがわかります。

スタバやCHAGEEとの競争構造

お茶を扱うカフェ市場は、いまや複数のブランドがしのぎを削るレッドオーシャンになりつつあります。私が整理した範囲では、主な競合は次のように違いがあります。

ブランド	業態の位置づけ	強み
ゴンチャ	台湾発ティーカフェ専業	約1万通りのカスタマイズ、若年層のカジュアルな居場所
スターバックス ティー＆カフェ	コーヒーチェーンのティー特化業態（全国約30店）	洗練された空間、コーヒー客層の取り込み
タリーズ ＆TEA	コーヒーチェーンのティー特化業態	落ち着いた空間でのティー体験
CHAGEE（覇王茶姫）	中国発・世界7,500店超のティーブランド	圧倒的な資金力と海外展開スピード（日本未上陸）

コーヒーチェーン勢との差別化ポイント

コーヒーチェーン勢に対しては「手軽さ」「トッピングの自由度」「若年層が集まりやすいカジュアルな空間」でゴンチャは差別化できていると整理できます。スターバックスのティー＆カフェが洗練された大人向けの空間を志向しているのに対し、ゴンチャは友人同士でおしゃべりしながら過ごせるカジュアルさを軸にしており、同じ「お茶」を扱っていても客層の重なりは意外と小さいと考えられます。

中国発CHAGEEの脅威をどう見るか

2026年3月末時点で世界7,531店舗を展開し、海外GMVが前年比139%増という勢いを見せる中国発のCHAGEEは、日本未上陸ながら将来的な最大のライバルになり得ると私は見ています。2026年4月には韓国に進出し、開店時に数時間の行列ができたと報じられており、すでにSNS上ではCHAGEEの限定グッズが取引されるなど、日本国内でもブランド認知は水面下で高まっているようです。もし日本に本格上陸すれば、コーヒーチェーンとの競争だった構図が、アジア発ティーブランド同士の直接対決へと変化していく可能性があります。

若者に人気の理由—採用倍率10倍のヒミツ

外食業界全体が深刻な人手不足に苦しむ中、ゴンチャの採用現場では新店舗のアルバイト募集30人枠に対して約160人が応募し、倍率10倍を超える店舗も出ています。

髪色・ピアス自由化と待遇面の工夫

背景には、髪色やピアスの自由化、ドリンク無料のまかない制度といった待遇面に加え、「ゴンチャのファンだった若者がクルーとして働き、自身の経験をもとに自信を持って商品を勧める」という好循環があります。現場社員の約4割がアルバイト出身という数字も、この循環がしっかり機能していることを示しています。私は、接客業でここまで見た目の自由度を認めている企業はまだ少ないと感じており、この柔軟さそのものが採用競争力になっていると整理しています。

クルーチャンピオンシップという現場発信の仕組み

象徴的な取り組みが「ゴンチャ クルーチャンピオンシップ」です。2026年の大会では、現場スタッフから1,700件を超える商品アイデアが集まり、公式SNSでの投票（総投票数28,944票）を経て、イオンモール幕張新都心店のクルーが考案した「林檎と梨のミルクティー」が2026年11月に全国発売されることになりました。本部が一方的に商品を決めるのではなく、現場の声を経営の推進力に変えるこの仕組みこそが、ゴンチャの組織的な強さの核だと私は感じています。

フランチャイズとしての強さ—なぜオーナーが増店したがるのか

ゴンチャの出店ラッシュを支えているのは、フランチャイズ経営としての投資回収のしやすさだと整理できます。

初期投資を抑えられる業態設計

テイクアウト比率が高く、火を使わないドリンク中心の厨房設備であることは、重飲食の飲食店に比べて初期投資を大きく抑えられる要因になります。内装や什器もシンプルな構成で済むため、1店舗あたりの開業コストが相対的に軽く、複数店舗を展開しやすいという特徴があります。

投資回収3〜5年という目安

角田社長自身も「3年〜5年での投資回収が目安」と語っているとされ、これが新規オーナーの増店意欲につながっていると考えられます。前述の試算どおり月商900万〜1,000万円規模が見込めるビジネスであれば、1店舗目の手応えを得たオーナーが2店舗目、3店舗目へと展開を広げたくなるのも自然な流れといえるでしょう。この「儲かる仕組みが見えている」という安心感こそが、フランチャイズ経営としてのゴンチャの強さだと私は捉えています。

ベインキャピタル買収後、日本市場はどう変わるのか

店舗網の非連続な拡大

ベインキャピタルは過去に「ドミノ・ピザ ジャパン」や「すかいらーく」などの外食チェーンに対し、データ活用と店舗網の最適化による企業価値向上を進めてきた実績を持つとされています。今回の買収でも、すでに強固な地位を築いている日本・韓国市場をキャッシュカウ（資金源）としながら、成長余地の大きい米国市場への展開を加速させる狙いがあると見られています。日本国内でも、ショッピングモールや駅ナカに加えて、前橋や藤沢の一部店舗で構想されているようなドライブスルー併設型店舗など、車社会の商圏を取り込む動きが本格化する可能性があります。

将来的なIPOへの布石という見方

ファンドの投資は、最終的には売却や株式公開（IPO）によって資金を回収するのが基本的な流れです。今回の買収についても、数年後にグローバル規模での新規株式公開を見据えた資本再編である可能性が指摘されており、今後はガバナンスと収益性を高める取り組みがより一層進むと予想されます。私たち消費者から見ると直接関係のない話に思えるかもしれませんが、こうした資本の動きが、結果として新商品の開発スピードや店舗の増え方に影響してくると考えると、意外と身近な話だと感じています。

賢く・美しく・暮らしを整えるアイテムたち

お茶時間を大切にする暮らしには、身の回りの持ち物にも少しこだわりを持たせたいもの。丁寧な時間を後押ししてくれる、上質なアイテムをいくつかご紹介します。

まとめ

タピオカブームの終焉という業界全体の逆風の中で、ゴンチャだけが52ヶ月連続増収という結果を出せている背景には、単なる偶然ではなく、経営体制の刷新、会員制度の設計、NPSに基づく現場改善サイクル、デジタル投資、そして現場を巻き込む商品開発という、いくつもの構造的な要因が重なっていることが今回の整理で見えてきました。今後、ベインキャピタルによる買収を経てどのような展開を見せるのか、CHAGEEのような新たな競合が日本に上陸するのか、この市場の動きから引き続き目が離せません。

よくある質問

Q. タピオカブームはなぜ終わったのですか？

2020年以降の新型コロナウイルス感染拡大による外出自粛と、トレンドとしての陳腐化が重なり、タピオカ専門店の淘汰が進みました。多くの企業が倒産・破産に至っています。

Q. ゴンチャジャパンの経営体制はどう変わったのですか？

急拡大路線を進めた原田泳幸氏の後任として、2021年10月に元日本サブウェイ社長の角田淳氏が社長に就任し、「ティーカフェ」への再定義を進めました。

Q. スターバックスのティー＆カフェとゴンチャの違いは何ですか？

スターバックスのティー＆カフェはコーヒーチェーンがティー市場に参入した業態で、洗練された空間が特徴です。一方ゴンチャは台湾発のティー専業ブランドとして、約1万通りのカスタマイズと若年層向けのカジュアルな空間で差別化しています。

Q. CHAGEE（覇王茶姫）とはどんなブランドですか？

中国発のティードリンクブランドで、2026年3月末時点で世界7,531店舗を展開しています。日本には未上陸ですが、海外展開のスピードが速く、将来的な競合として注目されています。

Q. My Gong chaの会員ランクはどうやって決まりますか？

利用金額や回数に応じて「ラバー」「マスター」「アンバサダー」「レジェンド」の4段階が設定されており、一度上がったランクは利用頻度が落ちても下がらない仕組みになっています。

Q. ゴンチャの店舗は直営とフランチャイズ、どちらが多いのですか？

本部は直営店の比率を全体の約15〜20%に意図的に抑え、フランチャイズオーナーが優良物件に出店しやすい体制を取っています。

Q. なぜゴンチャのアルバイト応募倍率は10倍を超えるのですか？

髪色やピアスの自由化、ドリンク無料のまかない制度といった働きやすさに加え、ブランドへの愛着がそのまま働く意欲につながる好循環が背景にあるとされています。

Q. クルーチャンピオンシップとはどんな取り組みですか？

現場のアルバイト・社員から新商品のアイデアを募る社内コンテストです。2026年は1,700件を超えるアイデアが集まり、顧客投票を経て新商品の発売が決定しました。

Q. なぜ抽出した茶葉を4時間で廃棄するのですか？

お茶の繊細な風味を保つための品質管理ルールとされています。厳格な鮮度管理が、常連ほどストレートティーを好む味の完成度につながっていると考えられます。

Q. ゴンチャは今後何店舗を目指しているのですか？

2026年時点で国内約240店舗のところ、2028年には400店舗、年間来店客数6,000万人を目指すとされています。

賢く・美しく・暮らしを整えるアイテムたち

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